CHARGESPOTのしくみ　モバイルバッテリー貸出機のサイネージ広告を解説

外出先でスマートフォンの充電が少なくなったとき、駅やコンビニなどで見かける「CHARGESPOT（チャージスポット）」。必要な場所でモバイルバッテリーを借り、別の設置場所で返却できるシェアリングサービスです。

この貸出機にはデジタルサイネージが搭載されており、広告媒体としても利用されています。全国47都道府県に約6.3万台*が設置されており、駅やコンビニだけでなく、空港、商業施設、飲食店、公共施設などへ設置場所が広がっています。街を行き交う人に広告を見せるだけでなく、モバイルバッテリーを借りる、返すという行動と広告との接点が一体になっていることが、この媒体の大きな特徴です。（ * 2026年6月現在）

ここでは、CHARGESPOT広告の仕組みや設置場所、どのような人が利用しているのか、相性のよい商品やサービス、エリアを絞った広告展開、災害時の取り組みまで説明します。

全国に広がる設置ネットワーク

CHARGESPOT広告を理解するうえで、まず見ておきたいのが設置場所の広さと、モバイルバッテリーを利用する人との接点です。

身近な場所に広く設置

CHARGESPOTは2018年にサービスを開始し、その後、全国へ設置場所を広げてきました。2026年6月時点では全国47都道府県に約6.3万台が設置されています。搭載されているデジタルサイネージの数も国内で6.3万面以上にのぼります。コンビニや駅、携帯ショップなどが代表的な設置場所となっており、駅、空港、商業施設、飲食店、公共施設などへも展開が進んでいます。

駅への設置も各地で進んでいます。私鉄各社の駅構内への導入が相次いでおり、通勤や通学、買い物だけでなく、旅行や出張など移動中の充電ニーズにも対応するサービスとして広がっていることが分かります。

公共施設への設置実績もあります。自治体の庁舎や公共施設への設置が行われ、バッテリースタンドのサイネージを観光情報や行政情報の発信に活用する取り組みも見られます。

広告媒体として考えたとき、この設置場所の広さは重要です。ひとつの商業施設や店舗チェーンの中だけで完結するサイネージではなく、駅で移動しているとき、コンビニに立ち寄ったとき、商業施設で買い物をしているときなど、異なる場面にCHARGESPOTがあります。さまざまな業種の店舗や施設にサイネージが展開されていることは、CHARGESPOTのメディアとしての強みのひとつです。

借りると返すが生む接点

CHARGESPOT広告には、一般的な街頭ビジョンや店内サイネージとは少し異なる特徴があります。CHARGESPOTを利用する人は、モバイルバッテリーを借りるために貸出機の前まで行き、利用後にはCHARGESPOTを探して返却します。レンタル時と返却時の2回のタッチポイントがあり、その際に利用者がサイネージ画面の前にいることも媒体の特徴です。

これはCHARGESPOT広告を考えるうえで大切なポイントです。駅の大型サイネージや屋外広告は、その場所を通過する人との接触をつくる媒体です。一方のCHARGESPOTには、スマートフォンを充電したい、バッテリーを返したいという利用目的があります。広告を見るために立ち寄るわけではありませんが、サービスを使う行動そのものが貸出機への接近につながります。

さらに、借りた場所と同じ場所へ返す必要がないこともCHARGESPOTの特徴です。どこでも借りられて、どこでも返せるサービスとなっています。たとえば駅で借りて、移動先のコンビニや商業施設で返すといった使い方もできます。広告媒体として見ると、ひとつの施設の来店者だけでなく、街を移動しながらスマートフォンを利用している人との接点をつくれるメディアと考えられます。

広告の相性がよい商品とターゲット

CHARGESPOTはスマートフォンを使う幅広い年代が利用できるサービスですが、公表されている利用者データでは10代から30代が中心的な利用層となっています。

10代から30代が利用の中心

公式に公開されているユーザーデータによると、20代が4割を超え、30代、10代と続き、10代から30代で全体の7割以上を占めています。一方で40代や50代、60代の利用者も一定の割合を占めており、CHARGESPOTを若者だけの媒体と考えるのは早計です。

スマートフォンは、連絡やSNSだけでなく、地図、乗換案内、キャッシュレス決済、チケット表示、仕事などにも使われています。外出中に電池残量が少なくなれば、年代を問わず充電が必要になります。その中で現在は10代から30代の利用割合が高いという特徴を踏まえて広告を考えるのが現実的です。

利用場面から考える相性

CHARGESPOT広告と相性のよい業種を考えるときは、業種名だけを並べるより、どんな場面で広告に触れるのかから考えた方が分かりやすくなります。

まず考えやすいのが、アプリ、ゲーム、動画配信、エンターテインメントなど、スマートフォンとの関わりが深いサービスです。CHARGESPOTを利用する時点でスマートフォンを使っており、その電源を確保したいという状況にあるため、サービスと広告を見る場面とのつながりをつくりやすいと考えられます。

若い世代を対象とした商品やサービスも候補になります。10代から30代が利用者の中心であることを踏まえると、若年層向けの商品、ファッション、美容、エンターテインメント、各種デジタルサービスなどを検討する際の媒体候補になります。

もうひとつ注目したいのが、実際の設置場所と商品を組み合わせる方法です。CHARGESPOTは駅だけでなく、コンビニ、商業施設、飲食店などにも設置されています。カテゴリ別、系列別、市区町村単位で、エリアや業種、系列を組み合わせた配信が可能です。

広告の効果を考えるうえでも、CHARGESPOTならではの特徴があります。レンタルや返却のために利用者がサイネージの前で足を止める仕組みのため、通り過ぎるだけの屋外広告と比べて、画面を見てもらえる時間や機会を確保しやすいと考えられます。充電という具体的な目的を持って接触する分、広告そのものへの警戒感も比較的薄いといわれています。

たとえば店舗への来店を促したい広告であれば、商圏に近いエリアへ絞る。小売店で販売する商品であれば、商品との接点をつくりやすい施設や業種を考える。観光やレジャーであれば、駅や移動先での接触を考える。このように、だれに見せるかだけでなく、どこで見せるかまで組み合わせられる点が、CHARGESPOT広告の使い方を広げています。

サイネージ以外の広告展開もあります。アプリ内バナーやモバイルバッテリー表面の広告などを組み合わせた訴求も可能です。街中のサイネージだけで完結させず、スマートフォン上の接点や実際に持ち歩くバッテリーまで含めて広告を考えられることも、モバイルバッテリーのシェアリングサービスを基盤にした媒体ならではの特徴です。

筐体そのものをラッピングし、放映枠を独占する手法もあります。通常の広告枠に加えて筐体の外装も広告面として使うことで、より強い認知やPR効果を狙う場合に向いています。イベント期間だけでなく、常設の店舗で継続的に展開することも可能です。

全国規模から災害時の備えまで

全国に広がるネットワークを持ちながら、地域や施設を絞った広告にも使えるのがCHARGESPOTです。さらに、災害時にはモバイルバッテリーを提供する取り組みも行われています。

地域や業種を選んだ配信

全国約6.3万台という規模を見ると、全国向けの広告媒体という印象を持つかもしれません。しかしCHARGESPOT広告は、全国一斉に同じ広告を流すだけの媒体ではありません。

サイネージは遠隔で制御されており、特定エリアと業種を組み合わせた出稿、全国の特定チェーンに絞った出稿、数カ所だけを選んだ出稿などにも対応しています。この仕組みは、エリアマーケティングでも使いやすい特徴です。全国で販売する商品であれば広いエリアへ展開し、地域限定のキャンペーンであれば対象地域を絞る。実店舗への来店を目的とする場合は、店舗の商圏や利用者の行動を考えながら配信先を選ぶといった考え方ができます。

また、駅と店舗を別々の広告媒体として考えるのではなく、CHARGESPOTというひとつのネットワークを通して異なる場所に広告を展開できる点も特徴です。たとえば駅周辺で認知をつくり、その先の商業施設やコンビニなどでも接触機会をつくるといった設計が考えられます。交通広告や屋外広告と組み合わせれば、地域内で広告を見る場面をさらに増やすこともできます。どのような施設やエリアを組み合わせられるかは実際の設置状況によって変わるため、広告出稿時には対象地域や設置先を確認しながらプランニングする必要があります。

災害時の無償提供

CHARGESPOTには、広告媒体とは別に、街中の充電インフラとしての側面があります。有事や大規模停電の際には、モバイルバッテリーの無償提供にも対応しています。

ただし、災害が発生すれば全国すべてのCHARGESPOTが自動的に無料になるわけではありません。実際の対応では、被災した地域に設置されているバッテリースタンドを対象に、レンタルから48時間未満無料といった形で開放されており、対象地域は災害の規模に応じて随時発表されています。2024年1月の能登半島地震では、発災当日のうちに石川県内の複数市町と新潟県長岡市の設置分について48時間未満無料の対応が発表されました。2026年7月の熊本県の地震でも、県内84カ所のバッテリースタンドが同様に無料開放されています。

2025年の防災の日には、平時から近くのCHARGESPOTの場所や使い方を知ってもらうための防災キャンペーンも実施されました。期間中はデジタルサイネージを使って、専門家監修による避難時の行動ポイントなど、災害時の避難に関する情報も放映されています。

スマートフォンは災害時にも、家族との連絡、避難情報の確認、地図やニュースの閲覧などに使われます。その電源を確保する手段が街中に分散して設置されていることは、CHARGESPOTというサービスを理解するうえで見逃せない特徴です。ただし、広告を掲載すること自体が防災活動への参加や社会貢献になるとまでは言えません。広告主にとっては、平常時には多くの人が利用する充電サービスであり、災害時には電源確保や情報発信にも使われるインフラの一部に広告面が設けられている、と捉えるのが適切でしょう。

まとめ

CHARGESPOT広告は、モバイルバッテリー貸出機に付属した画面を利用するだけのデジタルサイネージではありません。駅やコンビニ、商業施設、公共施設など街のさまざまな場所に設置され、バッテリーを借りる、返すという行動の中で広告との接点をつくれることに特徴があります。

現在は10代から30代の利用割合が高い一方、充電そのものは幅広い年代に必要とされるサービスです。全国規模の広告だけでなく、地域や業種、チェーンなどを選んだ配信にも対応しているため、ターゲットや商圏に合わせた広告展開も考えられます。

街中でスマートフォンを使う人と、どの場所で接点をつくりたいのか。CHARGESPOT広告を検討するときは、設置台数の多さだけでなく、利用者が充電を必要とする場面や、その前後の行動まで含めて考えることがポイントです。CHARGESPOTへの広告出稿をご検討の際は、お気軽にご相談ください。