問い合わせが増えるLPの共通点とは　成果を伸ばすために最初に直すべき3つの場所

広告を出稿しているのに、問い合わせが増えない。クリック数は伸びているのに、資料請求や商談につながらない。こうした悩みは、多くの企業の広告担当者が一度は経験するものです。
広告の配信設定を見直したり、クリエイティブを差し替えたりしても改善しない場合、原因は広告そのものではなく、遷移先であるLP（ランディングページ）にあることが少なくありません。

LPは、広告から訪問したユーザーが最初に見るページです。つまり、広告がどれだけ優秀でも、LPの内容が分かりにくかったり、信頼できなかったり、行動しづらかったりすれば、問い合わせにはつながりません。
HubSpotが公式ブログで公開している「Landing Page Statistics」によると、マーケターの43.6％がランディングページの主な目的として「リード獲得」を挙げています。また、ランディングページの数を10ページから15ページに増やした企業ではリード数が55％増加したというデータも紹介されており、LPの品質と量が成果に直結することが示されています。

では、問い合わせが増えるLPは、何が違うのでしょうか。
結論から言えば、成果が出るLPには共通点があります。そしてその共通点は、デザインの良し悪しよりも、構造と伝え方に表れます。

ここでは、問い合わせが増えるLPの共通点と、成果を伸ばすために最初に直すべき3つの場所について説明します。

問い合わせが増えるLPに共通する考え方

LP改善の話になると、ボタンの色やレイアウト、キャッチコピーの言い回しなど、細かい要素が注目されがちです。しかし、成果が出るLPには、もっと根本的な共通点があります。ここではまず、問い合わせが増えるLPに共通する考え方を整理します。

LPは説明資料ではなく意思決定を後押しするページである

LPを作るとき、多くの企業がやってしまう失敗があります。それは、会社案内やサービス資料のように、情報を丁寧に並べてしまうことです。
もちろん情報量が多いこと自体は悪いことではありません。ただし、LPに訪れるユーザーは「読むため」に来ているのではなく、「判断するため」に来ています。

広告をクリックする時点で、ユーザーはすでに何かしらの課題意識を持っています。広告運用がうまくいかない、採用応募が集まらない、店舗集客が伸びないなど、明確な悩みを抱えた状態でLPを訪れます。
その状態のユーザーは、短時間で「このサービスは自分の課題を解決してくれそうか」を判断します。
つまりLPの役割は、サービスを説明し尽くすことではなく、ユーザーが問い合わせという行動を選べるように背中を押すことです。
問い合わせが増えるLPは、この目的から逆算して設計されています。

ユーザーはメリットより先に不安を探している

LPの改善を考えるとき、つい「どんなメリットを打ち出すか」に意識が向きがちです。もちろんメリット提示は重要ですが、実務でよくあるのは、メリット以前に不安で離脱されているケースです。

たとえば、この会社は信頼できるのか、本当に成果が出るのか、費用はどれくらいかかるのか、問い合わせをしたらしつこく営業されないか、自分の業界でも対応できるのかといった不安は、多くのユーザーが共通して抱えています。こうした不安が解消されないままだと、どれだけ魅力的なコピーを書いても、問い合わせにはつながりません。
問い合わせが増えるLPは、ユーザーが持つ不安を先回りして解消する構造になっています。

競合と比較される前提で設計する

問い合わせを検討しているユーザーは、ほぼ確実に比較検討をしています。つまり、ユーザーの頭の中には必ず競合が存在します。
それにもかかわらず、自社が選ばれる理由が明確に書かれていないLPは少なくありません。サービスの機能やメニューが丁寧に羅列されているのに、結局どんな価値を提供できるのかが分からないLPも同様です。情報量があること自体は悪くないのですが、特徴の説明だけが並んでいるLPは、ユーザーの頭に残りにくいものです。

問い合わせにつながるLPは、特徴を語る前に、結論としての価値が示されています。まずベネフィットを伝え、その後で根拠や詳細を示す。この順番が基本です。
強みは「安い」「早い」だけでなく、「担当者が変わらない」「運用と制作を一括対応」「特定業界に強い」など、実務上のメリットでも十分です。重要なのは、比較される前提でLPを設計することです。

広告とLPのメッセージが一致していないと成果は出ない

広告担当者の方が見落としがちなのが、広告とLPのメッセージのズレです。

広告では「無料相談できます」と書いてあるのに、LPに飛ぶと会社紹介から始まっていて、無料相談の説明が後半にしかない。広告では「最短1週間で導入可能」と言っているのに、LPでは導入スケジュールが分かりにくい。こうしたズレは、ユーザーの期待を裏切ることになります。期待を裏切られたユーザーは、その瞬間に離脱します。

特に検索広告やSNS広告は、ユーザーの課題意識が強いタイミングで表示されるため、広告のメッセージとLPの内容が一致しているかどうかが成果を大きく左右します。
Google広告ヘルプの「検索キャンペーンの品質スコアについて」では、品質スコアの構成要素として「ランディングページの利便性」が挙げられており、LPが広告をクリックしたユーザーにとってどの程度関連性があり有用であるかが広告の品質評価に影響することが明記されています。広告運用の成果は広告設定だけで完結しないという点は、広告担当者として押さえておきたいポイントです。

最初に直すべき場所はファーストビュー

LP改善をするとき、最初に着手すべきなのはファーストビューです。ファーストビューとは、ページを開いた瞬間に画面に表示される範囲のことです。ここで興味を持ってもらえなければ、その先は読まれません。
ユーザーが最初に見る場所だからこそ、最初に手を入れるべき場所でもあります。

ファーストビューは数秒で判断される

ファーストビューは、ユーザーがLPを読み進めるか、戻るボタンを押すかを決める場所です。
これは感覚的な話ではありません。

UXリサーチの権威であるNielsen Norman Groupは、「How Long Do Users Stay on Web Pages?」という記事の中で、ユーザーのWebページ滞在行動を分析しています。
この調査では、ユーザーがページを離脱するかどうかの判断は最初の10秒間に集中しており、この10秒を乗り越えたページは比較的長く閲覧される傾向があると報告されています。
つまりファーストビューで重要なのは、丁寧に説明することよりも、瞬時に価値が伝わることです。

ターゲットとベネフィットが明確に書かれているか

問い合わせが増えるLPのファーストビューには、ほぼ必ず「誰向けのサービスなのか」と「利用することで得られる成果」が書かれています。

広告担当者の方は、つい「誰でも対象にしたほうが問い合わせが増えるのでは」と考えがちですが、実際は逆です。誰向けか分からないLPは、誰にも刺さりません。
たとえば「企業の集客を支援します」と書かれていても、製造業なのか飲食店なのか、BtoBなのかBtoCなのかが分からなければ、ユーザーは自分のことだと思えません。一方で「BtoB企業の広告担当者向けに、リード獲得を支援します」と書けば、該当する人はすぐに関心を持ちます。
ターゲットを絞ることは、問い合わせ数を減らすのではなく、質の高い問い合わせを増やすことにつながります。

ベネフィットについても同様です。サービスの特徴ではなく、利用することで得られる成果を端的に書く必要があります。
たとえば「広告運用代行」よりも「広告費を無駄にせず、問い合わせを増やす運用支援」のほうが、ユーザーにとっての価値が伝わります。

実績があるなら数字を出すことも効果的です。
「問い合わせ数が1.5倍になった事例あり」「CPA改善率30％」など、具体的な成果を示せると説得力が増します。ユーザーが最初に知りたいのは、会社の理念ではなく「自分にどんなメリットがあるのか」です。

CTAがファーストビューに見えているか

問い合わせを増やしたいLPで、ファーストビューにCTA（問い合わせボタンなどの行動喚起）がないのは致命的です。
ユーザーの中には「読まなくてもすぐ相談したい」という人もいます。その人がすぐ行動できないLPは、機会損失を生みます。CTAは、ファーストビューに必ず置くべきです。

さらに、ボタンの文言も重要です。「送信」や「次へ」ではなく、「無料相談を申し込む」「資料をダウンロードする」など、行動の内容が分かる文言にするだけで、クリック率は変わります。

スマートフォンで見たときに成立しているか

LPはパソコンで作られることが多いですが、閲覧の中心はスマートフォンに移っています。
総務省の「令和6年通信利用動向調査」（2025年5月公表）によると、世帯のスマートフォン保有割合は90.5％に達しており、個人のインターネット利用機器としてもスマートフォンがパソコンを大きく上回っています。広告のクリックもスマートフォンが中心であることを考えると、スマホ表示の確認は最優先です。

スマホで見たときにキャッチコピーが途中で切れていないか、CTAが画面外に追いやられていないか、画像が重くて表示が遅くなっていないかは、広告担当者が必ずチェックすべきポイントです。
特に表示速度については、Nielsen Norman Groupが「The Need for Speed, 23 Years Later」という記事の中で、ページの読み込みが1秒遅くなるだけでコンバージョンに影響が出ることを、複数の企業の実例とともに報告しています。

広告費を使って集めたユーザーを、表示の遅さで逃がしてしまうのは大きな損失です。
Googleが無料で提供しているPageSpeed Insightsを使えば、自社LPの表示速度と改善点を簡単に確認できます。広告担当者がすぐ取り組める対策としては、画像の軽量化や不要な動画の削除などがあります。

次に直すべき場所は導線とCTAの設計

ファーストビューを整えたら、次に見直すべきはページ全体の導線とCTA設計です。ファーストビューが良くても、ここが弱いと読まれた後に問い合わせにつながりません。導線設計の基本は、ユーザーが迷わずゴールにたどり着ける一本道を作ることです。

CTAのゴールは一つに絞る

LPにはCTAを複数設置したほうが良いとされていますが、ここで注意が必要です。増やすべきなのは「同じゴールへのCTA」であって、選択肢の種類を増やすことではありません。
たとえば、資料請求と無料相談と見積依頼が並んでいると、ユーザーは迷います。迷ったユーザーは、そのまま離脱することが多いです。人は選択肢が多すぎると判断を先延ばしにする傾向があり、これはLPでも同じです。

成果が出るLPは、CTAの目的が一つに統一されています。問い合わせを増やしたいなら、問い合わせに集中させる設計が必要です。複数のCTAボタンを設置する場合も、すべてが同じゴールに向かっている状態が理想です。

CTAは読み終わった後だけでは遅い

LPを最後まで読むユーザーは、全体の一部です。そのため、CTAをページ下部にだけ置いているLPは、多くの機会を逃しています。
重要なのは、ユーザーの理解が深まったタイミングに合わせてCTAを置くことです。たとえば、サービスの強みを説明した直後、料金の説明の直後、実績紹介の直後などが効果的です。

ユーザーは納得した瞬間に行動します。その瞬間にボタンがなければ、行動は先延ばしされ、結果として問い合わせが減ります。
広告担当者としては、自社のLPを実際にスクロールしながら「この説明を読んだ直後に行動したくなるかどうか」を確認してみてください。行動したくなるポイントにCTAがなければ、そこに設置するだけで改善につながる可能性があります。

ページ内で完結する設計にする

LPの途中に会社サイトのトップページへのリンクや、採用ページ、ブログ記事へのリンクが並んでいるケースがあります。しかし、これはLPの目的を損なう行為です。

LPは「問い合わせ」というゴールに向けて一本道で作るべきページです。途中で別ページへ誘導してしまうと、ユーザーは戻ってこない可能性が高くなります。成果が出るLPは、ページ内で疑問を解消し、ページ内で完結させる設計になっています。

フォームへの導線も同様です。ボタンを押したら別ページに飛び、さらにスクロールしないとフォームが出てこないような構造は、ユーザーに余計なストレスを与えます。問い合わせは、ユーザーが少しでも面倒だと感じた瞬間にやめてしまう行動です。CTAからフォームまでの動線はできる限りシンプルに設計する必要があります。

最後に直すべき場所は信頼性と不安の解消

LPを読んで興味を持ったユーザーが、最後に悩むのは「本当に信頼できるか」です。ファーストビューと導線を整えた上で、この部分が弱ければ、あと一歩のところで問い合わせを逃します。ここでは、信頼性を高め、不安を解消するための情報設計を整理します。

実績や事例は具体的な数字で示す

ユーザーは、サービスの説明だけでは信用しません。特にBtoBでは、問い合わせは社内稟議や検討につながる行動であるため、ユーザーは慎重です。

信頼性を高める情報として効果的なのは、導入実績、支援事例、数値で示した成果です。何社を支援してきたのか、どの業界で成果が出たのか、どんな改善があったのかが具体的に書かれていると、ユーザーは安心します。
ただし注意点もあります。実績や成果を載せるときは、根拠が曖昧な表現を避けることです。たとえば「売上が大幅に増えました」ではなく、「問い合わせ数が3か月で1.8倍」など、事実として示せる数字を出すことが重要です。

一方で、実績の数字がまだ十分にない場合もあります。その場合は、支援プロセスや対応範囲、担当体制など、ユーザーが安心できる情報を具体的に示すことで信頼性を補うことができます。

料金の目安と会社情報で不安を減らす

問い合わせが増えないLPに多いのが、料金が一切書かれていないケースです。
もちろん個別見積が必要な商材もありますが、何も書かれていないとユーザーは不安になります。特に広告担当者は、社内で予算を持っている立場です。予算感が分からないサービスに問い合わせることは、心理的な負担になります。

そのため、問い合わせが増えるLPでは、料金の目安やプランの考え方が書かれていることが多いです。「月額◯万円から」「初期費用の有無」「費用が変動する条件」など、書ける範囲で提示するだけでも、問い合わせのハードルは下がります。

会社情報も同様です。ユーザーが問い合わせ直前に確認するのが、会社名、所在地、電話番号、代表者名、プライバシーポリシーといった基本情報です。これらが整っていないと、それだけで不信感が生まれます。特に近年は個人情報の取り扱いに敏感な企業が増えており、プライバシーポリシーへのリンクが明確にあることは必須です。

よくある質問で心理的ハードルを下げる

問い合わせが増えるLPには、よくある質問が設置されていることが多いです。理由は単純で、ユーザーの不安を事前に解消できるからです。
よくある質問で取り上げるべき内容としては、成果の見込み、費用感、契約期間、対応範囲、サポート体制などがあり、これらを明確にしておくだけで問い合わせの心理的ハードルが下がります。
このセクションでは、営業の現場で実際に聞かれる質問をそのまま載せるのが効果的です。営業担当者が商談で繰り返し聞かれる質問は、LP上でも多くのユーザーが気にしているポイントです。

また、問い合わせた後に何が起きるのかが分からないことも、ユーザーが行動をためらう大きな要因です。
問い合わせしたらすぐ契約を迫られるのではないか、見積を出されたら断りづらいのではないかといった不安を持ったままでは、問い合わせには至りません。
「担当者が内容を確認し、1営業日以内にご連絡します」「オンラインで30分程度のヒアリングを行います」といった説明があるだけで、問い合わせの心理的ハードルは大きく下がります。

フォームの障壁は入力の手間より心理的な不安にある

フォーム最適化というと入力項目の削減がよく語られます。もちろんそれも重要ですが、実際にはユーザーがフォームで感じる障壁は「面倒くさい」だけではありません。
電話番号を入れたら営業電話がかかってくるのではないか、入力した情報がどこかに利用されるのではないか、問い合わせをしたら断れなくなるのではないかといった心理的な不安が、問い合わせを止める原因になっています。

そのため、問い合わせが増えるLPでは、フォーム付近に「無理な営業はいたしません」「ご相談は無料です」「個人情報は適切に管理いたします」「◯営業日以内にご返信いたします」といった説明が書かれています。このような一文があるだけで、問い合わせ率が改善することは珍しくありません。

まとめ

問い合わせが増えるLPには共通点があります。それは、ファーストビューで価値が伝わり、ページ内の導線が迷わず設計され、信頼性を高める情報と不安を解消する情報が整理されていることです。
特に成果を伸ばすために直すべき場所は、ファーストビュー、導線とCTA、そして信頼性とフォーム周辺の3つです。この順番で改善に取り組むことで、効果が出やすくなります。

改善の順番を守ることは重要です。問い合わせが増えない原因がファーストビューにあるのに、フォームだけ直しても効果は出ません。信頼性が弱いのに、CTAボタンの色だけ変えても成果は変わりません。まずファーストビュー、次に導線とCTA、そして最後に信頼性と不安の解消という順番を意識することが、改善を効率的に進めるコツです。

LP改善は、コンバージョン率を直接押し上げる施策です。
たとえば、LPのコンバージョン率が2％のときに1000クリック集めれば問い合わせは20件ですが、これが3％に改善すれば30件になります。広告費は変わらないのに、問い合わせ数は1.5倍です。
広告運用でCPAを改善するのは難易度が高い場合もありますが、LP改善は比較的短期間で成果が見えることも多く、広告担当者にとって優先度の高い取り組みです。
LPが整っていない状態で広告費を増やしても、成果が出ないままコストだけが膨らむリスクがあります。逆に言えば、LPを改善するだけで、同じ広告費でも問い合わせ数を増やせる可能性があります。

LP制作を外注している場合でも、広告担当者自身がチェックする視点を持つことで成果は変わります。
スマートフォンでファーストビューが成立しているか、広告文で訴求しているポイントがLPの冒頭に出ているか、フォーム周辺に心理的ハードルを下げる説明があるか、数字で語れる実績がLPに掲載されているか。この4つを押さえるだけでも、LP改善の精度は上がります。

もし、広告からの流入はあるのに問い合わせが増えない、LP改善の優先順位が分からない、何から手を付けるべきか迷っているという場合は、一度プロの視点で診断してみることをおすすめします。
LP改善や広告運用の最適化については、ぜひご相談ください。お問い合わせフォームからお気軽にご連絡いただければ、貴社の状況に合わせた改善策をご提案いたします。